Know Your Enemy：敵性国家の考え方をより良く理解するためのブログ

（この記事は航空宇宙ビジネス短信ターミナル2（軍事航空など）ブログと共通の記事です） 第82回　自分たちに邪魔な者、裏切り者は抹殺して良いと平気で実行に移すロシアの権力側には多様性、意見の違いを認める思考は皆無で、黙認せざるを得ない国民にも民主主義の価値観は理解できない対象のようです。ただ、これはロシアに限ったことではなく、中共でも不審な行方不明、死亡は当たり前のことで、日本を取り巻く「敵性国家」に共通の行動様式ですので、われわれも注意が必要です。 。 Ukrainian Government ロシアのスパイ長官、最近射殺されたパイロット亡命者は「道徳的な死体 」と語る ウクライナに亡命した元ロシア航空宇宙軍Mi-8ヘリコプターパイロット、マキシム・クズミノフ Maxim Kuzminov の遺体が先週スペインで発見された。 ロシアの対外情報部 (SVR)は、昨年ウクライナに亡命したロシア軍ヘリコプターパイロットの暴力的な死に対応している。先週スペインで射殺されているのが発見されたロシア航空宇宙軍（VKS）のパイロット、マキシム・クズミノフの死において、クレムリンの潜在的な役割への疑惑は、これからさらに重くのしかかるだろう。 　「ロシアでは、死者について良いことを言うか、まったく何も言わないかのどちらかを選ぶのが通例です」と、SVR長官であるセルゲイ・ナリシキンは、クズミノフについて質問されて答えた。 　「この裏切り者で犯罪者は、汚らわしく恐ろしい犯罪を計画したまさにその瞬間に、道徳的な死体となった」とナリシキンはロシア国営タス通信の発言を引用した。 　クズミノフの遺体は先週火曜日、スペイン地中海沿岸のアリカンテ地方にあるビリャホヨサの団地の下の駐車場のスロープで発見された。報道では、正体不明の武装集団に殺害され、銃弾12発が撃ち込まれたとされている。 　近くの町エル・カンペーロで焼け焦げた車が発見され、スペイン警察は当初、ギャングがらみの銃撃事件と考えていた。 　クズミノフはウクライナを離れた後、人気の観光地アリカンテに移り住んでいたようだ。スペインの国営通信社EFEによれば、クズミノフはウクライナのパスポートを使用しながら、別の名前でアリカンテに住んでいたという。 　ウクライナ国防省情報局（GUR）の匿名情報源を引用し、ウクライナ・プラウダ紙は、クズミノフの遺体...

  第81回 ウクライナ戦争では一貫して中共は部外者として言いたい放題です。 むしろ、米英が主導する体制が悲劇を生んでいると言わんばかりなのは、本来プーチンの無謀な作戦が短期で成果を上げ、自らも台湾へのさらなる締め付けに展開するはずだった目論見が狂ったためなのでしょうか。それとも米国の権益をこの機会に大きく減じて、自らのプレステージを高めようという計算なのか、あるいは単純に国際政治の力学を理解できないためなのでしょう。 グローバル・セキュリティ・イニシアティブについては初めて聞きました。 ご注意　 以下は中共のプロパガンダ手段環球時報英語版の社説をそのままご紹介するものであり、当ブログの主張や意見ではありません。 ロシア・ウクライナ紛争2年の悲劇は避けられた 2 月24日はロシア・ウクライナ紛争勃発から2年目にあたる。米国・欧州はロシアへの追加制裁を検討中で、停戦と戦闘停止の道がどこにあるのか見えてこない。突然勃発したかのように見えるこの紛争は、過去20年間で最大の地域戦争であり、その期間、広範な関与、深刻な結果、深刻な影響という点で、国際的な主流理解の予想を何度も超えてきた2年間の流血にもかかわらず、当事者はいまだに十分な内省を欠いているのは遺憾だ。 ロシア・ウクライナ紛争が今日まで続いてきたことは、国際政治の悲劇であり、世界全体にとっての悲劇である。合理的な政治分析に戻ると、この悲劇が避けられなかったとは言い難い。ウクライナ危機は一夜にして発生したものではなく、複雑な歴史的背景と長期にわたる発展過程がある。この間、危機を緩和し、あるいは解決する機会は何度もあったが、機会は逃された。紛争が勃発するまで、状況は一歩一歩エスカレートし、悪化していった。要約すれば、ロシア・ウクライナ紛争の根本的な原因は、冷戦後の欧州の安全保障構造が長期にわたり不均衡であったことにある。そこでは、米国・欧州の同盟国は、地域大国であるロシアの正当な安全保障上の懸念を尊重せず、重要視もしなかった。ヘンリー・キッシンジャーやジョン・ミアシャイマーといった米国の戦略思想家は、以前から米国の意思決定者たちにこの点に注意を払うよう警告していた。しかし、米国と西側諸国は傲慢さ、独善性、利己的な態度に駆られ、ロシアとウクライナ固有の歴史的、地理的な敏感さを考慮せず、NATOの東方への拡張を推進し...

中共のプロパガンダ紙環球時報英語版の社説をご紹介しています。2024年の展望としてどういう精神構造でこういう能天気な論調が出てくるのか精神構造を疑いたくなりますが、中共はこういう見方をしているのです。足元で不安と混乱が高まっているのにもかかわらず。2025年を迎える時点でこの社説をもう一度読み返し、はたして中共の思惑通りの展開になったのか検証してみたいですね。 ご注意　以下の記事は環球時報英語版の社説を翻訳したものであり、当ブログの主張や意見ではありません。文中の太字は当ブログによるものであります。   中国は自信と力で2024年に踏み出す グローバル・タイムズ社説 グローバル・タイムズ 掲載 12月 29, 2023 01:35 AM 2 024年の幕開けが待ち遠しい。一方、2023年は間もなく終わりを迎え、その浮き沈みは私たちを様々な感情で満たした。長引くロシア・ウクライナ紛争からパレスチナ・イスラエル紛争の新たなラウンドへ、BRICSの歴史的な拡大から国際政治における「グローバル・サウス」の概念の力強い台頭、ChatGPTに代表される世界的なAIの波からCOP28での "化石燃料からの脱却 "という歴史的な合意へ。 2024年は "平凡な年 "にはならないと予想される。不完全な統計だが、2024年に世界76の国と地域で総選挙が実施され、100以上の選挙戦が行われ、世界人口の半分以上をカバーすることになる。これは、より多くの不確実性、さらには予期せぬ紛争や不安の可能性を意味するかもしれない。同時に、ロシア・ウクライナ紛争とパレスチナ・イスラエル紛争が来年中に終結できるかは未知数であり、地理的経済的分断のリスク、「デカップリング」と「脱リスク」は世界経済の回復プロセスにさらなる不確実性をもたらすだろう。 しかし、変化と混乱に満ちた2023年であろうと、さらに不安定な年になるかもしれない2024年であろうと、変化と不確実性の背後に歴史の方向性の基本的な脈絡のいくつかを見ることはできる。国際情勢の大調整はまだ進行中であり、大国間ゲームの激しさは増すだろうが、国際情勢が全般的に多極化に向かう傾向は、この1年で弱まるどころか強まり、推進力は弱まるどころか増している。一部国は貿易制限措置を強化し、経済のグローバル化は汎政治化、汎安全保...

  第79回 　地球温暖化対策にちっとも真剣でない日本含む先進国の姿勢に疑問を呈する中共おかかえのプロパガンダ紙環球時報英語版の論説記事を紹介します。まず、中共は自国は途上国であると主張しており、ここでいう先進国に自国は含めておりません。（今や世界第二位を自負する同国が日本より大きくなっていながら途上国というのは大いに疑問ですが）さらに、自国はじゃどんな貢献をしているのか、石炭燃焼に大きく頼る自国の排出量削減はどうなったんだ、とツッコミを入れたくなるのですが、中華思想で自分たちは特別だと思っているのでこうしたバランスの取れない視点になるのでしょう。 ご注意 　以下は環球時報英語版に掲載された論説記事であり、当ブログの意見主張ではありません。 Photo: VCG 富める者は約束を守れ - COP28における先進国へのアピール ド バイで開催されたCOP28気候変動枠組条約締約国会議（COP28）で、日本は再び "栄誉 "を受けた。環境保護NGOのクライメート・アクション・ネットワークが、気候変動緩和に対する日本の否定的な態度を風刺した「化石」賞を授与したのだ。日本が同賞を受賞するのは8回目である。恥ずかしいが、当然の結果だろう。 気候変動と闘う技術も資金もあるアジアの先進国の日本が、なぜ国際社会から軽蔑されてきたのか？アンモニア燃焼は二酸化炭素を排出せず、日本の石炭火力発電所の設備を大幅に改良する必要がないため、日本政府はかなり以前から、化石燃料の代替としてアンモニアを大規模に利用することで、石炭火力発電所からの二酸化炭素排出量を削減しようとしてきた。理想的に聞こえる。しかし、アンモニアは完全燃焼で二酸化炭素を排出しないが、このガスを製造するためには化石燃料が不可欠であり、石炭をアンモニアに置き換える過程で炭素が排出されることになる。つまり、石炭をアンモニアに置き換える過程でも炭素は排出されるのである。この行動は一種の欺瞞である。 もっと責任を負うべき一部の先進国の不作為について語るとき、日本だけではない。10月にドイツのボンで開催された援助国会議で先進国は世界グリーン気候基金に93億ドルを拠出することを約束したが、一部のNGOによれば、この金額では気候変動に脆弱な国々への援助には不十分だという。今回のボン会議で、米国が実質的な資金提供しなかった...

第78回　 キッシンジャー死去を受け、中米関係を正確に理解できる＝CCPの利益に通じる思考が可能な米国側人材の払底を嘆く環球時報社説。では、CCPに米国人の思考を正確に理解できる人材はいるのだろうか。これではあまりにも中国側の一方的主張で、中華思想が垣間見られると思うのだが.... ご注意 　以下はCCPのプロパガンダ紙環球時報英語版の社説をご紹介するものであり、当ブログの主張意見ではありません。 2018年1月25日、米ワシントンD.C.の連邦議会議事堂で開かれた上院軍事委員会の公聴会で発言するヘンリー・キッシンジャー元米国務長官（手前）。 新華社 習 近平国家主席は11月30日、キッシンジャー氏の死去に関しジョー・バイデン米大統領宛の追悼メッセージで、ヘンリー・キッシンジャー元米国務長官について、世界的に著名な戦略家であり、中国人民の旧友であり、良き友人であると言及した。弔電にあるように、本人の名前は常に中米関係と結びついてきた。 100歳で伝説的な生涯を終えるにあたり、キッシンジャーが世界にもたらした考察と思索、人類の未来への展望と当惑は、中米関係と切っても切り離せない。キッシンジャーの人生経験は唯一無二で誰にも模倣不可能だが、その思想、洞察、外交実践は中米関係、とりわけ米国にとって計り知れない貴重な歴史的遺産である。米国がこの遺産をどう活用し、効果を発揮するかは不透明だが、その存在自体に価値と意義があり、米国による探求、活用を待っている。 キッシンジャーが最後に公の場に姿を現したのは10月24日、ニューヨークで開催された米中関係委員会（NCUSCR）の年次ガラディナーでの表彰だった。車椅子でキッシンジャーは、「人生の文字通り半分を米中関係に費やしてきた」と語った。そして、「米中間の平和的な関係、協力関係は、世界の平和と発展のため不可欠である......米中間の平和と発展は、それぞれの国とともに世界の利益になる」と繰り返した。これが最後の公の場でのアピールだった。緊張が高まり、中国とアメリカの対立や衝突の危険性が高まっていることを思えば、キッシンジャーの訴えは警告のように聞こえる。 中国とアメリカが対立すれば、人間社会がその結末に耐えられなくなることは誰にでもわかる。しかしワシントンには、中米関係をこの方向に押し進めようとする力がある。キッシンジャーはその並外...

  第77回　ミャンマーは隣国であり影響圏として確保したい中共は欧米の非難を排除したい。 ご注意　以下は中共のプロパガンダ紙環球時報の社説をそのままご紹介するものです。本ブログの意見ではありません。文中太字は本ブログによるものです。 Photo: CFP 西側と米国の素人発言再び、PLA南方戦域司令部の国境訓練で  人 民解放軍（PLA）南方戦域司令部は11月25日から28日にかけて、中国・ミャンマー国境の中国側で実弾射撃訓練と演習を実施した。ミャンマー北部の複数の地域で武力紛争が発生し、その影響が波及していることを背景に、今回の訓練は一部欧米メディアの注目を集めている。彼らは中国の一挙手一投足を測るために独自の「外交的」物差しを使っており、自分たちが望む特定の地政学的シグナルを捉えようとし、「中国がミャンマーの地元武装勢力を支援している」と喧伝し、中国政府とミャンマー政府との間に不和をまき散らしている。この訓練と、最近両国が共同実施した通信詐欺の取り締まりを結びつける者さえいる。中国とミャンマーの関係をよく知り、理解している人なら、こうした結論がいかに不合理で、根拠がなく、素人同然のものであるかは誰でも知っている。 　南方戦域司令部のブリーフィングによると、訓練は年次訓練計画の一部で、戦域司令部の機動性、国境封鎖、火力能力をテストすることを目的としている。南方戦域司令部はまた、隷下部隊は常に様々な緊急事態に対応できるよう準備しており、国家主権、国境の安定、国民の生命と財産の安全を守るために断固とした態度で臨んでいると述べた。このシグナルは非常に明確である。国境地帯で外的なさまざまな不確定要素に直面すれば、PLAにはこれらの地域の平和と安定を維持する責任と能力があり、国境地帯の住民に安心感を与えることができる。中国のソーシャルメディア上では、PLAの行動をミャンマーの内政干渉と結びつける人はほとんどいない。「PLAがいることで安心する」という見方が圧倒的に多い。 　実際、国境の平和と平穏を守ることはPLAの任務のひとつであり、同様の演習は以前にも実施されている。例えば、ミャンマー北部で紛争が激化し、流れ弾がこちら側にまで降り注いだ2017年には、PLAも中国・ミャンマー国境で陸空合同の実弾演習を行った。現在の状況と同様、当時も欧米世論は中国を指弾し...

  第76回　公明党が中国寄りの姿勢を維持してきたことを評価し、日本の実際の対中政策が中国にとって不都合な方向に向かっていることを苦々しく思う中共の思考がよくわかる環球時報の記事。関係を改善したいのなら公明党のように中国に恭順の意思を示せ、というのがオチ。 ご注意　以下は中共の子飼いプロパガンダ新聞環球時報英語版の社説をご紹介するものであり、当ブログの意見ではありません。 山口那津男の努力を高く評価する： 環球時報社説 公 明党の山口那津男代表が22日から2日間の日程で中国を訪問した。山口代表の訪中は4年ぶりとなる。山口代表は訪問に先立ち、公明党の創始者である池田大作氏が築いた中日友好の「黄金の橋」を渡り、中日関係の永続的な安定と繁栄に向けて努力したいと述べた。当初は今年8月末に予定されていたこの訪問がついに実現したことは、実に貴重であり、大切にすべきことである。 山口の訪問をまず温かく歓迎したい。報道によれば、山口代表は岸田文雄首相から中国の指導者への親書を携えている。公明党は山口代表の訪中に大きな期待を寄せ、中日関係の改善と発展に寄与することを期待している。これは中国との関係を修復したいという日本社会の願望をある程度まで反映している。 公明党は、中国との友好交流の伝統を長く保ち、日本の連立政党の一つでもある。11月15日に亡くなった池田大作氏は、早くも1968年に中華人民共和国の正式承認を提案し、日中国交正常化を提唱した。日中平和友好条約の締結は、池田氏と公明党の貢献と切り離すことはできない。 中日友好を推進する精神と信念は、公明党にも受け継がれている。公明党の党首になって以来、山口代表は二国間関係が困難な時期に、日本の首相からの親書を携えて何度も中国を訪問した。これらの手紙には、日中間の相違や対立を埋めることを目的とした親善と協力のメッセージが込められていた。これは中日間のユニークで効果的な外交アプローチとなり、日本の歴代首相からも注目されている。これまで山口は日本の首相から中国指導者への親書を5通以上届けている。 私たちは、山口氏とその代表団が中国社会と日本社会の「メッセンジャー」として、日本から中国に思いを届け、同様に中国社会の純粋な気持ちを日本に伝えてくれることを願う。しかし、「私信外交」の効果や山口の訪中が大きな成果を上げられるかどうかは、東京...

  ご注意　 以下は中共の子飼いのプロパガンダ紙環球時報英語版の論説ページに掲載された記事の翻訳です。文中の主張は当ブログのものではありません。 CNA フ ィリピンのハイメ・バウティスタ運輸長官は月曜日、国内の3つの主要鉄道プロジェクトについて、中国からの資金調達を諦めたことを明らかにした。現在は、日本、韓国、インドに資金を求めている。この動きは、中国が提唱する「一帯一路」構想からフィリピンが「離脱」するシグナルだとみなす向きもある。 中国とフィリピンの二国間関係は大変悲観的な様相を呈している。フィリピンがアメリカや日本と安全保障や軍事協力を行っていることは、中国の国家安全保障に大きな害を及ぼしている。さらにマニラは今年、海洋問題で中国に挑み続けており、南シナ海問題でフェルディナンド・ロムアルデス・マルコスJr政権がとった措置は大胆だった。 マルコス・ジュニア政権が発足して以来、中国社会は新政権が中国との友好関係を維持する流れを継続することに大きな期待を寄せていた。しかし今日、二国間関係は新たな低水準に達しようとしているように見える。 南シナ海問題が中比関係の発展に影響を与える主な要因であり、2013年以降の二国間関係に影響を及ぼしていることは間違いない。しかし、要因はそれだけではない。 グロリア・マカパガル・アロヨ前大統領の時代も、ロドリゴ・ドゥテルテ前大統領の時代も、中国とフィリピンの関係は南シナ海問題の勃発にもかかわらず安定していた。 しかし、大国間の競争、特に米国の地域問題への干渉は、中国とフィリピンの二国間関係を安定させる努力をより困難なものにしている。 米国のアジア太平洋地域における政策の調整、特に対中封じ込め政策のエスカレートに伴い、ワシントンは南シナ海問題に意識的に介入し始め、中国と他の領有権主張国との間にくさびを打ち込むために利用している。筆者は、2010年以降の南シナ海問題の盛り上がりは、アメリカの干渉が大きく関係していると考えている。 アジア太平洋地域における米国の伝統的な同盟国フィリピンは、当然ながら米国の "誘惑 "のターゲットとなった。しかし、フィリピン社会は一つの疑問を熟考する必要がある： 米国に追従し、域外の大国との軍事・安全保障協力を強化し、中国との海洋紛争を煽ることで、フィリピンは何を得られるのだろうか？もし...